【第7回】玉川大学・玉川学園「ARスマホアプリで学園の魅力を体感訴求」 ICTキャンパス 2014年7月7日
児童・生徒・学生 入学志望者らが対象
玉川大学・玉川学園は独自のスマートフォンアプリ「ＴＡＭＡＧＡＷＡ」を開発し、今年４月から提供を開始した。
同アプリはＡｎｄｒｏｉｄとｉＯＳに対応。コンテンツは、玉川学園の児童・生徒・学生をはじめ、卒業生・学校関係者・入学志望者などに向けて、同学園の教育活動や研究内容などを伝えるもの。
アプリの特徴は、コンテンツにＡＲ（拡張現実）を導入していることだ。ＡＲ導入について滝田宣宏氏（玉川学園教育企画部キャンパスインフォメーションセンター）は「スマートフォンやタブレットの普及によって、ＡＲ技術が容易に提供できるようになりました。アプリでは『体感』と『情緒面への訴求』をキーワードに、ＡＲを活用して本学の魅力を表現しようと試みました」と話す。
端末を学内などに提出されている新図書館の完成予想図に向けると、建物の様子が立体で表現される
新設予定の英語教育学科を紹介する
建設中の新図書館をＡＲで立体表現
ＡＲを活用したコンテンツは、２つ提供されている。
１つは２０１５年４月の利用開始を目指して建築中の図書館・講義室・研究室を含む「大学教育棟２０１４」の紹介だ。
新図書館の建築工事が正門付近で大規模に行われているため、通学時に正門を通る児童・生徒・学生は新図書館への関心が高い。そこで、建物の完成イメージをいち早く伝えたいという思いから作られた。
アプリでは、建物の完成イメージの３Ｄモデル、実写とコンピュータグラフィックとの組み合わせによる外観と内部の３６０度パノラマ表現、マーカー（任意の図形）を読み込むことで現れる建物の立体画像を見ることができる。
「アプリのＡＲ機能は、教職員や学生から非常に興味深く注目していただいています。また、ＡＲ活用の今後の発展性にも関心を持つ人も少なくありません」（滝田氏）
もう１つのＡＲコンテンツは、２０１５年４月に開設予定（２０１５年４月設置届出中）の２学科（文学部英語教育学科、工学部エンジニアリングデザイン学科）の紹介だ。
新学科を紹介するパンフレットの表紙や本文の見開きページに、端末をかざしてマーカーを読み込むと関連動画が端末画面に再生される。
学生と協力しながら新コンテンツを開発
今後は、コンテンツを随時更新していくことに加え、「大学教育棟２０１４」の工事進捗に合わせて、実写映像への切り替えも可能とさせていく考えだ。
また、新しいコンテンツの追加も検討中だ。
「学生と協力しながら参加型のＡＲコンテンツづくりを行うことも想定しています。現在、実現に向けて、学生にヒアリングを行っているところです」（滝田氏）
玉川大学・玉川学園では、２０１３年４月にＨＰをリニューアルした。新しいＨＰでは、全ページでレスポンシブ・ウェブデザイン（１つのファイルでＰＣ、スマートフォン、タブレット端末など多様なデバイス画面に同じコンテンツを表示させる手法）を導入し、ユーザーにとっての「見やすさ」「使いやすさ」を追求している。
滝田氏は「ＨＰ、学校案内の冊子、そしてＡＲアプリを併用することで、本学の魅力を一層、楽しく分かりやすく表現していきたい」と話した。
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2014年7月7日号掲載
（執筆 蓬田修一）
【第6回】東京大学「大規模オンライン講座 グローバルな展開へ」 ICTキャンパス 2014年6月2日
オープンコースウェアとは異なるＭＯＯＣ
東京大学は、大規模公開オンライン講座（ＭＯＯＣ＝Ｍａｓｓｉｖｅ Ｏｐｅｎ Ｏｎｌｉｎｅ Ｃｏｕｒｓｅ 通称ムーク）への取り組みに力を入れている。
ＭＯＯＣとは、ネット上で無料公開されているオンライン授業のことだ。これまでもオープンコースウェア（ＯＣＷ）と呼ばれる講義コンテンツの無料公開サービスはあった。ＭＯＯＣがＯＣＷと異なるのは、掲示板やＳＮＳを活用した講師と受講者間とのやり取りや、履修認定などが行われる点にある。
東京大学は日本で初めてのＭＯＯＣの試みとして、２０１３年９月、米国・コーセラ社が提供するＭＯＯＣプラットフォームにおいて実証実験を開始した。
コーセラの東大ページ
世界１５０か国以上 ８万人以上が登録
開設した講座は、村山斉氏（カブリ数物連携宇宙研究機構機構長・特任教授）による「ビッグバンからダークエネルギーまで」と、藤原帰一氏（大学院法学政治学研究科教授）による「戦争と平和の条件」の２講座。
英語で配信し、２講座あわせて世界１５０か国以上から８万人以上が登録、約５４００人が修了した。
講座は４週間のコースで、受講者は１本約１０分の講義ビデオを毎週１０本閲覧し、課題に回答する。講義ビデオはスライドの前で講師が解説を加えるスタイルが基本で、必要に応じてＣＧアニメーションや動画などを加えて構成した。
２０１４年度は新たに「インタラクティブ・コンピュータグラフィクス」と「ゲーム理論」をテーマにした講座を開設する。
エデックスの東大ページ
世界初の３大学共同によるＭＯＯＣ
東京大学では、ＭＯＯＣの取り組みをさらに発展させるため、今年に入って、ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の出資によるＭＯＯＣプラットフォーム「エデックス」と配信協定を締結した。
エデックスは２０１２年５月にサービスを開始。米国を中心に世界トップクラスの３１大学が参加し、１４０以上の講座を公開。登録者数は約２００万人以上にのぼっている。
東大ではエデックスにおいて今年秋から、ハーバード大学およびＭＩＴと協力し、近現代の日本に関する連携講座シリーズ「ビジュアライジング・ジャパン」を提供する。
同シリーズでは、ハーバード大学のアンドルー・ゴードン教授、ＭＩＴのジョン・ダワー教授が講座を担当。東大からは副学長・大学院情報学環吉見俊哉教授が「ビジュアライジング・ポストウォー・トーキョーＰａｒｔ１／２」の２講座を担当し配信する予定だ。
今回の連携にあたり、東大の江川雅子理事は「ハーバード、ＭＩＴとの連携によって魅力ある教育プログラムを開発することで、東京大学の国際化がさらに進むことを確信しています」とコメントしている。
また、オープンエデュケーションの第一人者であるＭＩＴの宮川繁教授（東京大学総合教育研究センター特認教授・オンライン教育統括ディレクターと兼任）は「今回のビジュアライジング・ジャパンは、世界初の３大学共同のＭＯＯＣであり、グローバルなコラボレーションの新しいモデルとして注目されています」と述べている。
東大では今後、ＭＯＯＣでの取り組みを活かし、学内キャンパスの授業におけるオンラインコースの活用を検討していく。
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2014年6月2日号掲載
（執筆 蓬田修一）
【第5回】大阪大学「教育・産業界と密接連携 地域に最先端科学を公開」 ICTキャンパス 2014年5月5日
大阪大学は、学内外の情報基盤を支える組織として、「サイバーメディアセンター」を平成１２年度に設置した。同センターは、大阪大学内の大型計算機センター、情報処理教育センター、図書館（一部）を再構成して組織されたものだ。ここでは、同センターの最新活動について紹介する。
容易に教材の修正が可能な「ダイナミック教材」の画像
豊中データステーションに設置の高精細立体表示装置
新教育用計算機システム
サイバーメディアセンターでは、ＶＤＩ（仮想デスクトップインフラストラクチャ＝Ｖｉｒｔｕａｌ Ｄｅｓｋｔｏｐ Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）とＢＹＯＤ（持ち込みパソコンの活用＝Ｂｒｉｎｇ Ｙｏｕｒ Ｏｗｎ Ｄｅｖｉｃｅ）の仕組みを活用した、新たな教育用計算機システムを今年９月に導入する予定だ。
これまでは、授業を受けたり自習したりするには専用端末が必要なため、端末の導入および運用にコストがかさんでいた。また、経年による端末の老朽化で、サービスの質が相対的に低下するという問題もあった。
ＶＤＩとＢＹＯＤとを併用することで、端末や場所を問わず、同センターが提供するのと同一の計算機環境が利用できるようになる。
ダイナミック教材
従来のインターネット教材は、修正が困難という課題があった。同センターが開発を進めている「ダイナミック教材」は、教材の共有・再利用・パーツ利用を前提としているもので、修正が容易に行えるのが特徴だ。
操作性を極限まで追求し、若干の訓練で、コンピュータに不慣れな人でも教材作成が可能。プロトタイプはすでに完成している。同センターでは「教材作りに苦労している教職員の方々には、デモや情報提供など、可能な限り応じたい」と話す。
ｅラーニング用辞書
外国語教員と連携し開発したデスクトップ端末用のウェブ辞書をベースとして、タブレット端末環境での操作性や機能を備えたｉＰａｄ用辞書アプリを開発し公開している。今後は、対応言語の拡大や操作性の向上を目指す。また、辞書データの開発を行う外国語教員へのサポート機能を開発する予定だ。
可視化サービス
スーパーコンピュータや大規模計算クラスタで解析された計算結果は、情報の欠損なく、しかも直感的に分かりやすく可視化されなければならない。
そのため、高精細立体表示装置をサイバーメディアセンターうめきた拠点と豊中データステーションに構築中だ。
可視化により、スーパーコンピュータや計算クラスタを用いた産学連携研究機会の創出だけでなく、一般の人にも科学研究への理解が深まることが期待されている。
ＯＤＩＮＳ運用戦略
大阪大学では、学内における多種多様な情報通信の利用を支えるＩＣＴ基盤「大阪大学総合情報通信システム（ＯＤＩＮＳ）」を備えている。
ＯＤＩＮＳの特徴は、ネットワークシステムの運用・管理面だけでなく、ネットワークの規模や通信速度も含め、利用者の声を直接的に反映させたネットワーク構成を目指していること。たとえば、授業中にネットワークが必要な教室などに、優先的にアクセスポイントを増加させたりしているのは、その一例だ。
☆ ☆
大阪大学サイバーメディアセンターは、こうした取り組みを通じ、教育機関や産業界と密接な連携を図っているとともに、地域に開かれた組織として活動している。
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2014年5月5日号掲載
（執筆 蓬田修一）
【第4回】愛媛大学「教育デザイン室を設置 トータルでサポート」 ICTキャンパス 2014年4月7日
教員のICT活用をワンストップで支援
愛媛大学は教育デザイン室を設置し、ＩＣＴ活用における科目担当教員の授業改善や、教育改革にともなう学部のカリキュラム改善に関わる支援などを行っている。
これまで教員向けにはＩＣＴ活用に関する研修会を実施していたが、受講しただけでは、授業改善上の問題解決に充分な専門的知識の獲得は難しい面があった。
「担当教員は授業『内容』の専門家であり、授業『設計』については、不慣れなまま改善に取り組むことになってしまい、それが時間的・心理的負担となっていました。そこで、授業設計の支援組織による、設計・開発から実施、運用サポート、研修までのトータルなワンストップ支援が有効であると考え、教育デザイン室を２０１３年に設置しました」（愛媛大学総合情報メディアセンター教育デザイン室長 仲道雅輝氏）
他大学でも同様の支援を行うケースはあったが、ワンストップで支援できる仕組みを整えたのは愛媛大学が日本初だったという。
授業コンサルティングの様子
スタジオでの撮影風景
■インストラクショナル ・デザイン手法を重視
教育デザイン室の業務は大きく次の４分野に分かれている。
（１）授業科目担当者へＩＣＴを活用した教育支援
インストラクショナル・デザイン（ＩＤ／教育設計）の手法をもとに、ＩＣＴを活用した授業構成の見直し、および授業をより効果的・効率的・魅力的なものにするための授業設計の支援を行う。
（２）教材の開発・作成
シラバスや講義資料などをもとに、資料の効果的な提示方法の提案、教材のブラッシュアップ、講義の撮影・編集など、ｅラーニング教材の作成支援を行う。
（３）ｅラーニング運用サポート
ｅラーニングコンテンツの使い方などにおいて、スムーズに運用できるためのサポートを行う。
また、事例の紹介や研修会の開催などを通じて、担当教員のスキルアップを支援している。
（４）ＩＣＴ研修会の開催とＩＣＴ活用教育の普及
ワード、エクセル、パワーポイントなどの使い方に関するＩＣＴ研修会の開催、ＩＣＴ活用教育事例の紹介などを行う。
■５６９コース（科目）でｅラーニング活用
ｅラーニングを取り入れているコース数（科目数）および利用教員数は大きく増えている。２００７年には７コース・６名だったのものが、教育デザイン室の設置以降（準備段階を含む）は２０１２年には４１０コース・１２３名と大幅に増加。２０１３年度は、５６９コース、１７７名となっている。
今後は、これまで制作してきたｅラーニング教材コンテンツの他者評価を実施し、質の向上に努めていく考えだ。
「ｅラーニング教材の授業全体における位置づけや効果的な活用方法のコンサルテーションを通して、『授業をデザインする（授業設計）』という視点をさらに広める必要性を感じています。そうすることで、ｅラーニングをツールとして活用していきながら、学習成果を蓄積し、ポートフォリオ（教育・学習成果の可視化）の実現や、さらなる教育展開へつなげていきたいと考えています」（仲道氏）
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2014年4月7日号掲載
（執筆 蓬田修一）
【第3回】金沢大学「理系・文系問わずノートＰＣ必携」 ICTキャンパス 2014年3月3日
学生・教職員に生涯ID ポータルサイトも整備
金沢大学は、平成１８年度から学生にノートＰＣを必携としている。理系・文系を問わず「高度情報化時代に対応できる情報処理の基礎能力・総合力を持った人材育成」が不可欠との考えからだ。
ＰＣ必携化にともない、ノートＰＣを学内で安全安心に使えるように無線ＬＡＮネットワークを整備するとともに、ＩＣＴ活用ためのポータルサイト「アカンサスポータル」を整備した。このアカンサスポータルは、学生および教職員にワンストップのＩＣＴサービスを提供している。
学生は、大学からの各種連絡、個別連絡、時間割の表示、学生証を使っての出席管理（各教室には端末が設置）、休講・補講通知、スケジューラー、ＳＮＳ、ＬＭＳ（学習管理システム）や学内の各種サービスへのリンク（履修登録、Ｗｅｂシラバスなど）が用意されている。
教職員には、学生との連絡、学生への情報掲載、学内の各種サービスへのリンク（成績入力、シラバス入力、給与明細や年末調整、予算執行支援、電子職員録など）が提供されている。
メールアドレスをアカンサスポータルに登録することで、学籍番号だけ連絡を取ることが可能だ。
「アカンサスポータル」のトップ画面
生涯ＩＤを使い シングルサインオン
金沢大学は学生と教職員に対して、生涯ＩＤである「金沢大学ＩＤ」を発行している。学生と教職員は金沢大学ＩＤを使い、アカンサスポータルにログインすることで、同大学が提供するほぼすべてのＩＣＴサービスを利用できる。
アカンサスポータルでは、シングルサインオンを採用しているため、学生・教職員は金沢大学ＩＤを用いてリンク先の各サービスを利用することができ、サービスごとに異なるＩＤを使う必要はない。
「学生・教職員は、アカンサスポータルの稼働により、大学からの情報を取得する場所が分かりやすくなりました。また大学側でも、シングルサインオンによって、各部署でＩＤやパスワード発行などの業務を行う必要がなくなりました」（金沢大学総合メディア基盤センター 森祥寛氏）
ＩＣＴ関連の相談 専用カウンター設置
金沢大学では学生のＰＣ活用をサポートするため「パソコン相談カウンター」を平成２５年４月に設置した。同大学に関するＩＣＴ関連のトラブルや質問であれば、どのような内容であっても受け付けている。
「ＩＣＴで分からないことがあれば、まずはパソコン相談カウンターに相談すればよいというスタンスです。重要なのは、学生や教職員がどこに聞けばいいか分からず、あちこちの窓口に問い合せをしたり、たらい回しにされるのを避けることです」（森氏）
このように、金沢大学では、学生・教職員のＩＣＴ活用環境整備を積極的に進めている。
今後、新システムの導入あるいはシステムを更新する際は、アカンサスポータルと連携させていく考えだ。
「連携は、各システムの導入や開発という面から考えると、余計な手間がかかるように見えますが、大学全体としては、経費の削減、業務の見直し、サービスの向上などに、非常に効果があると考えています」（森氏）
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2014年3月3日号掲載
（執筆 蓬田修一）
【第2回】明治大学「Suicaと学生証一体化 学内施設で電子マネー」 ICTキャンパス 2014年2月3日
決め手は利便性とセキュリティの高さ
明治大学（本部・東京都千代田区）は、学生証とＪＲ東日本のＳｕｉｃａとを一体化させた「Ｓｕｉｃａ付き学生証」を、全学生を対象に導入している。
同大学で、学生証のセキュリティ向上を図るため、従来の磁気カードからＩＣカードへの変更を検討していた同時期に、社員証や学生証と一体化させたＳｕｉｃａのサービスが開始された。
「ＳｕｉｃａのＩＣカードとしてのセキュリティの高さと学生の利便性を考慮して、導入を決定しました」（明治大学教務事務部教務事務室）
学食や売店で電子マネー決済
こうして「Ｓｕｉｃａ付き学生証」は、２００８年１１月に導入されることになった。これは、国内初の「Ｓｕｉｃａ付き学生証」の導入ケースである。
Ｓｕｉｃａと学生証が一体化したことにより、これまで駅窓口で購入する必要があった通学定期券が、通学区間に変更がない継続購入の場合は、自動券売機で購入可能となった。
また、Ｓｕｉｃａ機能の大きなメリットのひとつである電子マネー決済サービスも、導入以降、学内で利用できるよう順次、整備を進めてきた。
現在では、Ｓｕｉｃａの電子マネーで、在学証明書など各種証明書を自動発行機で取得できるのをはじめ、学内の食堂や売店などの施設においても、Ｓｕｉｃａの電子マネーで決済ができる。
学生証とＳｕｉｃａとが一体化したことにより利便性が高まった一方で、学生や大学にとって手間が増えた面もある。
Suicaと一体化した学生証
表（上）と裏（下）
紛失の再発行手続き 従来より手間増える
そのひとつが紛失した際の再発行手続きの煩雑化だ。旧学生証では学内での発行が可能であったため、紛失等による再発行を即時に行うことができた。
しかし、Ｓｕｉｃａとの一体化により学内での発行が不可能となったため、再発行に時間を要するようになった。
また、学生証を紛失した際は、学生は大学とＪＲの両方の窓口に届け出なければならず、手続きが煩雑化した。
利便性高める サービス開発へ
教務事務室では「学生証とＪＲの通学定期券とが一体化したことが、学生にとって最大のメリットだと認識しています」と話す。
しかしながら、明治大学の４キャンパス（駿河台、和泉、生田、中野）のうち、和泉と生田の２キャンパスは私鉄沿線にある。学生によっては私鉄しか利用しないため、学生証と一体化することができない。
学生からも「ＳｕｉｃａだけでなくＰＡＳＭＯとの一体化も実現させてほしい」という要望が出ている。
ほかにも学生からは「Ｓｕｉｃａ一体化学生証による割引サービスがあるといい」「学生証と定期券が一体化していることは、別々に持つよりも便利でスマートな反面、紛失や壊れたときのリスクが大きい」といった声が寄せられているという。
現状ではキャンパスによって一体化のメリットを受けられない学生もいるので、今後はすべての学生が享受できるサービスの開発を検討していく考えだ。
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2014年2月3日号掲載
（執筆 蓬田修一）
【第1回】神奈川歯科大学「自動的に授業を録画・配信 従来工数4分の一で実現」 ICTキャンパス 2014年1月1日
教員に負担をかけず リアルな動画を収録
神奈川歯科大学は、１９１０年（明治４３年）に東京・神田で創立。１００年以上の伝統を持つ歯科専門大学だ。現在は神奈川県横須賀市にキャンパスを持ち、歯学部、大学院歯学研究科、短期大学部を併設。横須賀市と横浜市には付属病院がある。
同大学の大学院では、ＩＣＴを活用した授業配信の新システムを導入し、２０１３年５月から本格稼働させている。
歯学研究者・教育者教育コース、高度先進臨床歯科医療養成コース、高度診療協力専門職養成コースを持つ同大学院の学生は、授業だけでなく研究、臨床研修などさまざまな形で学習しており、横須賀キャンパスの教室だけでなく、横浜にある付属医療施設などで講義を見る機会も多い。
そのため、空き時間を有効に使って復習・再履修ができる授業配信はニーズが高かった。こうしたことから、すでに２０１１年には学生への教育支援の一環として授業映像の配信をスタートしていた。
今回、新たに導入したのはパナソニックインフォメーションシステムズの「ＡｒｇｏｓＶｉｅｗ 授業配信システム」。新たな授業配信システムの導入にあたっては、次のふたつの課題を解決することを目指した。
ひとつは、講義を行う教員に負担をかけないで授業配信を行うこと。もうひとつは、従来の“音声付き動画”ではなく、よりライブ感のあるリアルな講義風景を配信していくことだ。
授業配信を行うには、まず収録したい講義を録画システムのカレンダーに予約するとともに、授業で使用する資料もアップロードする。予約と資料アップロードいずれも学内のどのＰＣからでも可能だ。
新システムは、授業の収録・配信にかかる負担が軽減、スマートデバイスへの配信やライブ配信といった幅広い配信方法が可能になった。教室に必要な機材は天井に設置したネットワークカメラとマイクのみの構成のため比較的安価にシステム構築ができたという。
また、学内のＰＣからスケジュールを登録するだけで自動的に収録・配信が行えるため、導入前に比べ教員・事務職員の工数は約４分の１に削減された。現在、約８０人の大学院の学生が利用している。
講義の録画は、カレンダーに予約したスケジュールに従って自動で行われる。自動で録画がスタートするので、教員が授業を始めるときに、いちいち録画ボタンを押す手間がない。撮り忘れという事態も避けられる。
教室の天井に設置されたネットワークカメラが教員の講義の模様を撮影。このとき音声も同時に収録される。
上、神奈川歯科大学大学院ICT講義室の様子。
下、授業配信システムの利用イメージ。 学生の中には、仕事を持つ人もいる。 PCやタブレット端末で講義を見ることができ、好評だ。
空いた時間に講義を見る
録画された授業コンテンツはサーバーにアップロードされ、学生はＰＣおよびｉＰａｄなどのモバイルデバイスを使って、自分の都合のいい時間と場所でダウンロードし閲覧できる。また今回のシステムでは講義のライブ配信も実現した。
学生の中には社会人もいる。普段は病院などで働きながら、大学院に通いキャンパスでは実験や論文検索などキャンパスでしかできないことを行っている。録画された授業コンテンツは学生の都合にあわせダウンロードできるため、多忙な学生には好評だ。
動画配信システムを活用するようになって、移動などのすき間時間にタブレット端末で学習するなど、学生の時間マネジメント能力も向上しているようだ。
教育家庭新聞 新春特別号 2014年1月1日号掲載
（執筆 蓬田修一）
ICTキャンパス 第94回 通信課程 試験前に「顔認証」試験中は「顔確認」
「教育家庭新聞」（発行＝教育家庭新聞社）2022年2月号に、蓬田が執筆した記事です。
大学の最新ICT活用を紹介する連載「ICTキャンパス」の91回目です。
教育家庭新聞社サイト https://www.kknews.co.jp では、
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ICTキャンパス 第92回 東京工科大学 東京ゲームショウに15年連続参加
「教育家庭新聞」（発行＝教育家庭新聞社）2021年12月号に、蓬田が執筆した記事です。
大学の最新ICT活用を紹介する連載「ICTキャンパス」の92回目です。
教育家庭新聞社サイト https://www.kknews.co.jp では、
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ICTキャンパス 第91回 中央大学 学生のスキルを証明 オープンバッジ実証実験
「教育家庭新聞」（発行＝教育家庭新聞社）2021年11月号に、蓬田が執筆した記事です。
大学の最新ICT活用を紹介する連載「ICTキャンパス」の91回目です。
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